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    2021年09月

    1: まるっとニュー 2021/09/13(月) 15:22:06.25 ID:CAP_USER
    ※動画とソース記事
    キムチ、魚介類など日本に輸入された韓国産食品の「違反事例リスト52」
    https://news.yahoo.co.jp/articles/f8461ec5ff5b8a140db7eca342a3c3d1792f3bab
    https://www.youtube.com/watch?v=pjAxCRvqiAE


    13日、ツイッターで「韓国産食品」がトレンド入りし、多くの反響が寄せられている。

    トレンドではコロナ禍のさなか、次々と危険な韓国産食品が輸入されていることが問題視されている。韓国のインスタントラーメン「辛ラーメン」から基準値超えの有毒物質が検出された報道が8月にあったことは記憶に新しい。

    そのほか、都内の和食店で食中毒を引き起こす寄生虫入りの韓国産の海鮮物を提供し、複数の客が体調不良を起こした事例や、米国で韓国産食品を生食したことで食中毒の原因となるリステリア菌に感染し死者が出たことも紹介された記事が話題となっている。

    ネット上では「しっかり検査してる福島産の食品より韓国産や中国産の食品の方がよっぽど危険ですよね。なるべく買わないようにしてるけど外食とかだと確認出来ないから輸入しないで欲しい」「食の安全は健康や命に直結することです。管理を徹底して、違反者には相応の対処が必要」などの声があがっている。

    また「トレンドに韓国産食品とかあるけど添加物大国(笑)の日本が韓国侮ってる余裕なんて無いと思うんだけどw」など、日本産の食品でも食品添加物などに注意すべきという意見などもあがっている。

    さらに「韓国産食品怖すぎだろ。何で口に入る物に大量の農薬とか大腸菌が検出されるんだよ。そしてなんで日本の食品添加物の話題出して日本批判に繋げる奴いるんだよw」と、日本の食品添加物の話題が出ることに違和感をおぼえる声もあがっている。


    2021年9月13日 15時6分
    https://hochi.news/articles/20210913-OHT1T51102.html

    引用元: ・【韓国産食品】 基準値超えの有毒物報道にネットで大反響…「怖すぎだろ」 「外食とかだと確認出来ない」 [09/13] [荒波φ★]

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    1: まるっとニュー 2021/08/12(木) 11:36:39.55 ID:CAP_USER
    2018年10月30日、強制動員の被害者たちが、新日本製鉄(現・日本製鉄)を相手取って起こした損害賠償請求訴訟で勝訴判決が出たことを受け、日本政府と戦犯企業に謝罪を求めている=ハンギョレ資料写真//ハンギョレ新聞社
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    ■韓国最高裁、2018年10月の判決で戦犯企業の責任認める 
    ■民法上、損害賠償請求権は3年間有効

    光州(クァンジュ)の市民団体が、非人道的国家暴力については消滅時効制度(一定期間が経過すれば権利を主張できない制度)を適用すべきではないと訴えた。

    市民団体「勤労挺身隊ハルモ二(おばあさん)と共にする市民の会」(市民の会)は11日、光州市議会で記者会見を開き、「各政党と政界は反人倫的戦争犯罪に消滅時効を適用しないという内容の特別法制定に取り組むべきだ」と主張した。

    市民の会は「2018年10月30日、韓国の最高裁(大法院)は日帝戦犯企業の不法行為を認め、被害者に対する賠償を命じる判決を下した。しかし被告の日本の企業はそれから3年が経ったにもかかわらず、裁判所の命令を拒否している」と説明した。

    市民の会はさらに「韓国の民法(第766条)では、『不法行為による損害賠償請求権は加害者を知った日から3年間行使できる』と定めており、今年10月30日以降は日本の戦犯企業を相手取って訴えることすら難しくなる恐れがある」とし、「日本政府など国家権力が関与した非人道的不法行為や植民支配と直結した不法行為による損害賠償請求権は、民法が定めた消滅時効を排除する特別法制定が急がれる状況」だと述べた。

    「対日抗争期強制動員被害調査および国外強制動員犠牲者等支援委員会」の資料によると、強制動員被害者と確定した被害者21万8639人のうち、労務動員被害者は14万8961人だ。

    労務動員被害者や遺族のうち、韓国の裁判所を通じて日帝戦犯企業を相手取って提起した損害賠償請求訴訟の原告は約1千人に過ぎない。

    光州・全羅南道地域では強制動員被害者3人と遺族84人が2019年4月、2020年1月の2回にわたり、11カ所の日本戦犯企業を相手取って光州地方裁判所に損害賠償請求訴訟を起こし、裁判が行われている。

    市民の会は同日、大統領府の国民請願掲示板に「消滅時効制度が日本による戦犯企業への免罪符になってはならない。特別法の制定を進めてください」という書き込みを掲載し、立法請願運動に乗り出した。

    同請願は事前同意100人以上を超え、管理者が公開を検討している。


    2021-08-12 07:38
    http://japan.hani.co.kr/arti/politics/40786.html

    引用元: ・【韓国】 光州の市民団体 「戦犯企業の損害賠償は消滅時効をなくすべき」 [08/12] [荒波φ★]

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    1: まるっとニュー 2021/09/13(月) 16:56:17.84 ID:CAP_USER
    初代駐日米国大使であった「ロバート・マーフィー(Robert Daniel Murphy)」は6・25(朝鮮戦争)に関して「日本が無かったとしたら、米国は戦争遂行が不可能であっただろう」と語った。

    6・25の際、日本が兵站基地の役割を果たしたのはよく知られている。日本の戦闘ノウハウ(Knowhow)が発揮された分野は掃海だ。敵軍が海に敷設した機雷を除去する仕事だ。

    機雷を除去する仕事は陸地の地雷を除去する仕事より、その重要性がはるかに高い。何故ならば地雷が主に少数の兵士、車両、もしくは戦車などをターゲットとするのに比べて、機雷は基本的に軍艦や潜水艦をターゲットにするためだ。被害人員数や金額の側面で比較にならない。

    今日の日本は世界最高水準の機雷除去の実力を保有している。掃海艦、掃海艇などの装備保有の側面でも米国を上回る。日本が質的、量的側面で、掃海分野におけるトップへ昇ることになったのは、過去の戦闘経験を通じて蓄積したノウハウ(Knowhow)のお蔭だ。

    勝敗は別にして、近代の海戦史において日本の存在は別格だ。日露戦争時の対馬海戦(日本海海戦)がそうであり、太平洋戦争時のミッドウェイ海戦がそうだ。数多くの海戦を戦うと同時に、日本は機雷を敷設し、敵の機雷を除去する作戦を繰り返した。

    例えば、太平洋戦争時に日本は列島防衛用に近隣海域に5万個以上の機雷を敷設した。それに加え、米軍が封鎖用として敷設した機雷まで合わせれば、日本列島の海域に7万個近い機雷が存在した。世界史上これほど多くの機雷が敷設された事例は後にも先にもない。

    機雷は終戦後、20年余りかけて全部除去された。1991年の湾岸戦争直後にペルシア湾に派遣された海上自衛隊は他国の海軍が躊躇う「最も危険で難しい海域」を引き受けて30個以上の機雷を成功裏に除去したことで実力を立証しもした。

    このような日本の掃海能力が6・25(朝鮮戦争)時の韓半島海域(元山の沖など)で発揮された。機雷除去のような直接的な作戦でなくとも、日本は仁川上陸作戦に関する助言と共に、韓半島の地形に関する各種情報を米軍側に提供することによって、戦争遂行に大きな助けとなった。このような直接的・間接的な役割の外に、日本は米軍兵力の輸送にも多くの日本人を投入した。

    機雷除去、仁川上陸支援、米軍輸送など、主要な作戦に投入された日本人は8千名余りだと推算される。作戦中の死亡者(事実上の戦死者)も明らかに発生しただろう。このような参戦規模は6・25参戦16か国の中で6番目の規模に相当する。

    日本の6・25参戦は今日、公式統計には捕捉されていない。6・25の特需のお蔭で日本が大きな利益を得たという風に、韓国人はしばしば話をする。しかし一方で、当時、日本と言う後方基地が無かったとしたら、今日の韓国はそもそも存在できないところだったという事実もまた知らねばならない。

    ※この記事は韓国の保守論客ファンドビルダーさんの寄稿文を日本語に翻訳したものです。韓国メディアには既に韓国語版が公開されています。翻訳の正確さに対する責任は当社にあります。

    2021/09/12 17:23配信 Copyrights(C)wowkorea.jp 6
    https://www.wowkorea.jp/news/japankorea/2021/0912/10314374.html

    引用元: ・日本は事実上の朝鮮戦争参戦国、日本と言う後方基地が無かったら今日の韓国はそもそも存在できないところだった [昆虫図鑑★]

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    1: まるっとニュー 2021/09/13(月) 08:30:59.90 ID:CAP_USER
    Record China 2021年9月12日(日) 20時0分

    中国のポータル/情報サイトである網易は11日、かつての中国軍将兵を描いた中国におけるヒット映画作品が、韓国ではネットを通じた公開が延期されたと紹介した。記事は最後の部分で、韓国人は中国の文化を「盗み取った」ことを忘れているなどと論じた。

    記事はまず、韓国とは異なる日本の状況を紹介した。取り上げたのは、2020年の夏休み作品として、中国国内だけでなく、全世界でも興行収入がトップになった「八佰」だ。同作品は日中戦争中の淞滬会戦(第二次上海事変)に絡んで、日本軍の攻撃に対して持ち場を死守した中国軍部隊を描いた。「八佰」の20年における興行収入は31億1000万元(約530億円)に達したという。

    記事によると、21年6月には日本で「八佰」の上映が決まった。その後、11月12日に上映開始と発表されたという。日本での上映が決まった際には、多くの人が非常に驚いたという。

    記事は次に、20年10月に中国で公開された「金剛川」を取り上げた。同作品は朝鮮戦争における中国軍の最終局面を描いたという。記事は同作品について、「さまざまな角度から、中国志願軍の堅忍不抜の犠牲精神と、どの場面でも最終的な勝利は困難であることを示した」と論評。人々を特に驚かせたシーンとして、中国志願軍の兵士らが、自らの体を使って橋となって大部隊を通過させた場面を紹介した。

    記事によると、韓国では9月上旬に、「金剛川」が9月16日に、IPテレビ(インターネットを通じた有線放送に類似した映像配信)で配信されると発表された。ところが、韓国では反対の声が沸き上がり「金剛川」の配信は無期延期となった。

    記事は別の事例として、21年公開の米国映画である「シャン・チー/テン・リングスの伝説」を取り上げた。同作品はいわゆる「スーパーヒーローもの」に属するが、多くの国で好評を得たにもかかわらず、韓国では多くの人が「痛罵」したという。原因は、米国作品ではあるが「中国の要素」が多かったことで、「中国映画」のように見えてしまったからという。

    記事は、「シャン・チー/テン・リングスの伝説」の事例を論拠に、韓国における「金剛川」に対する反発も、朝鮮戦争を題材にしたことが原因ではなく「中国映画へのボイコット」と主張。さらに、中国の映画作品、あるいは「中国の要素」が多い映画作品に多くの韓国人が悪評を寄せる際に「彼らは、自身が中国文化を『盗み取った』時の、(自らの)顔つきや行為を、ほとんど忘れているのだ」と主張した。(翻訳・編集/如月隼人)

    https://www.recordchina.co.jp/b882252-s25-c30-d0198.html

    引用元: ・【国際】中国紙「韓国は文化泥棒」 [動物園φ★]

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    1: まるっとニュー 2021/09/08(水) 10:49:47.09 ID:CAP_USER
    【ソウル共同】

    韓国のソウル中央地裁は8日、元徴用工の遺族4人が日本製鉄に損害賠償を求めた訴訟で、原告の訴えを棄却した。


    9/8 10:37
    https://nordot.app/808145103821766656

    引用元: ・【韓国】 元徴用工訴訟で原告敗訴 [09/08] [荒波φ★]

    【またちゃぶ台返すよ 【韓国】 元徴用工訴訟で原告敗訴 [09/08] [荒波φ★]】の続きを読む

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