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    カテゴリ: 韓国

    1: まるっとニュー 2020/02/18(火) 11:59:09.45 ID:CAP_USER
    【Close-up】ウイルスの恐怖に便乗・・・検証されていない誇大広告が殺到

    |枕とコロナに何の関係が?
    「この枕カバーはウイルス予防に効果」・・・科学的根拠なしで堂々と広報

    |水入って来たら櫓を漕ぐ
    医者までが「免疫重要で…静脈注射をうちなさい、韓方薬を飲みなさい」
    自治体も「うちの地元の特産品は特効」

    |専門家「全て誇大広告」
    「健康だからといって罹らない病気ではない、免疫力が売りの広告は誇張」
    「今のところ予防策は手洗い・マスク」
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    国内のある大型インターネットショッピングモールで、『コロナ予防』というキーワードで商品を検索してみた。458件の商品がヒットした。ほとんどがマスクや手洗い浄剤などの衛生用品である。しかし、その中にはこのような広告文もあった。『国産生地の枕カバー、コロナウイルス予防、にきびケア、脱毛ケア』。枕カバーににきびや脱毛だけでなく、『新型コロナウイルス感染症(武漢肺炎)』の予防効果があるというのである。 説明には、何の科学的根拠も書かれていなかった。

    (え)
    no title

    ▲ イラスト=パク・サンフン

    最近、インターネットショッピングモールを中心に、『コロナウイルス予防』に効果があるという点を売りにした製品広告が殺到している。実際に効果があるものもあるが、誇張または虚偽広告も数多い。『武漢肺炎』に対する憂慮と恐怖心を利用して、『書入れ商売』をしようとする業者が現れているのである。専門家は、「ありえない誇張・誇大広告が大手を振っている」と口を揃えている。業者が『恐怖を刺激すれば売れる』という恐怖マーケティングに夢中になっている間、罪もない消費者は混乱を招き、不必要に財布まで開いている。

    ■ 自治体・医者も『武漢肺炎』マーケティング

    あるインターネットショッピングモールで販売中のA栄養剤は、製品名とともに『猿梨の実エキス、コロナ予防』というフレーズが付けられた。猿梨の実の抽出物が、『武漢肺炎』に効果があるかように広告しているのである。躊躇なく混乱させる業者もある。B社の栄養剤は『FDA(米国食品医薬局)、食品医薬品安全庁(食薬庁)認証、コロナ効能におすすめ』と説明している。FDAと食薬庁が、この製品が武漢肺炎の効能を認めたという形に解釈されるフレーズである。食薬庁の関係者は、「健康機能食品の中にで、“コロナウイルス予防効果” と書いている製品は全て虚偽・誇大広告に当たる」と話した。今のところ、公認される『武漢肺炎』の予防法や治療法がないからである。疾病管理本部では武漢肺炎を予防するための心得として、手洗いやマスクの着用などを伝えている。

    ソース:朝鮮日報(韓国語)
    https://biz.chosun.com/site/data/html_dir/2020/02/17/2020021703370.html

    >>2につづく

    引用元: ・【韓国】「コロナ怖いでしょ?これを一度試してみて」~ウイルス(便乗)詐欺師たちが横行[02/18]

    【医者や自治体までとか実に 【韓国】「コロナ怖いでしょ?これを一度試してみて」~ウイルス(便乗)詐欺師たちが横行[02/18]】の続きを読む

    1: まるっとニュー 2020/02/21(金) 11:20:13.96 ID:CAP_USER
    no title


     19日から大邱・慶尚北道地域を中心に新型コロナウイルス感染症が急激に感染拡大している中、文在寅(ムン・ジェイン)大統領を指示する「親文派」の歴史学者が大邱市のことを新型コロナウイルス防疫失敗国に挙げられている日本になぞらえて蔑視したとして物議を醸している。

     韓国学中央研究院のチョン・ウヨン客員教授は同日、ソーシャル・メディアに「日本には韓国の疾病管理本部のような機関がなく、専門家でない人物が状況を統制している」「大邱市には法的に2人いるべき疫学専門家が1人しかおらず、医師免許もない市庁職員が疫学調査を担当している」「大邱市民は自分たちが暮らしている市がなぜ日本と似ているのか、深く考えなければならないだろう」と投稿した。

     これに対して、ネットユーザーたちはチョン・ウヨン教授の発言を批判している。同教授の投稿の下には「このような地域蔑視発言をするなんて、大邱市民に何の過ちがあるというのか」「地域の防疫人員が不足しているというのならば、『中央集権的に偏っている構造を改善しなければならない』と提案したり、準備不足の自治体を批判したりすればいいものを、大邱市民に皮肉を言うとは何事だ」などのコメントが相次いで寄せられている。

     チョン・ウヨン教授の投稿は事実関係にも間違いがある。大邱市には3人の疫学調査官がいる。このうち、大邱市所属の疫学調査官が2人、疫学調査活動をすることができる公衆保健医が1人だ。これに疾病管理本部が医師・看護師・行政関係者らからなる100人規模の疫学調査班を設けている。

     チョン・ウヨン教授は昨年のチョ国(チョ・グク)前法務部長官関連不正疑惑で、「チョ国(当時、法務部長官)候補のように、個人の不正疑惑が少なかった人はむしろごく少数だ」と述べたほか、時事評論家キム・オジュン氏や慶熙大学キム・ミンウン教授ら親与党系の人々が主軸になった「チョ国白書推進委員会」に参加している。

    キム・ヒョイン記者

    ソース:朝鮮日報/朝鮮日報日本語版<親文派学者「大邱市民、なぜ日本と似ているか考えなければ」>
    http://www.chosunonline.com/site/data/html_dir/2020/02/21/2020022180016.html

    引用元: ・【韓国】 親文派学者「大邱市民、なぜ日本と似ているか考えなければ」~ネット「地域蔑視発言だ」[02/21]

    【大邱も差別対象に入ったかw 【韓国】 親文派学者「大邱市民、なぜ日本と似ているか考えなければ」~ネット「地域蔑視発言だ」[02/21]】の続きを読む

    1: まるっとニュー 2020/02/09(日) 09:23:23.40 ID:CAP_USER
    |東北亞(北東アジア)歴史財団のチョ・ユンス研究員が教養書を出版

    (写真)
    no title

    ▲ 1月29日に行われた定期水曜集会
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    日本軍慰安婦問題は日帝強占期の強制動員とともに、韓国と日本の認識の違いが大きな歴史争点として数えられる。

    韓国は日本軍慰安婦が日本軍と日帝によって恣行された違法で暴力的な行為であり、被害者に対する補償が十分に行われていないと見ている。

    ところが、このような見解を論理的に整理して語るのは容易なことではない。東北亞(北東アジア)歴史財団が最近発行した『日本軍慰安婦』は、慰安婦に関する歴史的事実と、両国がどのように外交的に解決しようとしたのかを記述した本である。

    著者である東北亞歴史財団のチョ・ユンス研究委員は、『慰安婦問題はヒューマニズム』とし、『帝国主義の軍隊に踏みにじられた慰安婦問題は、ヒューマニズムに立脚した普遍性を持つ』と語る。

    本では、日本軍慰安婦問題が被害者の証言を通じて水面上に浮かび上がった過程、日本の侵略戦争と慰安婦制度、韓国と日本政府の対応、国際社会の動きなど、4つの小テーマに分けられる。

    1938年に作成された『支那渡航婦女に関する要請』を始めとし、様々な慰安婦の文書と現代に議論を経て作られた慰安婦関連条項・判決を集めて提示して、最後に年表を掲載した。

    同時に韓国内の日本軍慰安婦被害者の申告の現況、慰安婦を公娼制として見る視覚に対する反論、正確に知っておくべき日本軍慰安婦被害者関連の用語説明も盛り込んでいる。

    著者は、「被害者は特別な要求をしてはいない。歴史的事実の認定と謝罪、その証拠として賠償を求めている」とし、「歴史的事実を知ることは、被害者の名誉を回復させる第一歩」と強調した。

    284ページ。1万ウォン。

    (写真)
    no title


    ソース:ソウル=聯合ニュース(韓国語)
    https://www.yna.co.kr/view/AKR20200208046200005

    引用元: ・【韓国】我々が知っておくべき日本軍慰安婦問題の過去と現在[02/09]

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    1: まるっとニュー 2020/02/12(水) 13:11:12.32 ID:CAP_USER
    2020年2月4日、韓国・マネートゥデイによると、韓国の科学者が「日本が『竹島』と呼ぶ理由が分からない」と主張した。

    記事によると、韓国で竹島(独島)を専門に研究しているパク・チャンホン韓国海洋科学技術院(KIOST)独島専門研究センター長は「ある対象に名前を付ける時、特徴的な事例を象徴的に使用するというのはごく常識的なこと」とした上で、「竹島との名前は竹の島という意味だが、独島には竹が一本も生えていない。日本がなぜ竹島と呼ぶのか、根拠がまるで分からない」と指摘した。

    また、「海流や風の影響で土壌の形成が不安定なため、地質・地理学的に竹が育ちにくい」とも説明し、「独島を自国の領土だと主張する日本の野望がゆがんでいることは、島の名前にも表れている」と主張したという。

    これを受け、韓国のネット上では「竹が育たないのに竹島って、日本はどんだけ強引なの?」「独島はやっぱり韓国領土だ」といったコメントが寄せられた。

    また、日本の領有権主張について「独島は朝鮮がまだ自国の領土だと知らない時に日本が占領したんだ」「日本は朝鮮より先に(竹島の重要性に)気づいていたから」などと主張する声も出ている。(翻訳・編集/松村)

    Record China
    https://www.recordchina.co.jp/newsinfo.php?id=779778&ph=0&d=0127

    2020年2月12日 12時20分

    引用元: ・【韓国】研究者が竹島の名前に疑問示す「日本のゆがんだ野望が表れている」日本がなぜ竹島と呼ぶのか、根拠がまるで分からない[2/12]

    【韓国の教授は恥ずかしくないのかね?【韓国】研究者が竹島の名前に疑問示す「日本のゆがんだ野望が表れている」日本がなぜ竹島と呼ぶのか、根拠がまるで分からない[2/12]】の続きを読む

    1: まるっとニュー 2020/02/18(火) 09:43:48.78 ID:CAP_USER
    日本列島、コロナ拡散に緊急事態に陥った東京五輪


    2020東京オリンピック(五輪)開幕まで残った時間はあと157日。
    しかしオリンピックの熱気で沸くべき日本列島が新型コロナウイルス感染症(コロナ19)で疲弊している。
    当然、オリンピックの準備にも大きな支障が出るほかない。もちろんそれでも日本は強く推し進める意志だ。

    状況が次第に深刻化するに従い、世界の関心は7月開催予定の東京五輪が無事に行われるかどうかに集まっている。
    もちろん日本の反応は一様に「強行」だ。

    国際オリンピック委員会(IOC)が13日から2日間、東京五輪準備状況を確認する過程で、
    森喜朗東京オリンピック組織委員長は「SNSで東京大会が中止されるなどと無責任なデマも流されたが、
    中止や延期を検討していないことをはっきりと申し上げる」とし、大会開催に問題はないという考えを強く主張した。

    ジョン・コーツIOC調停委員長も「東京五輪は本来の計画通り進められる」としながら東京オリンピック組織委員会の言葉を後押しした。

    だが、外信はもちろん、日本内部からも徐々に不安視する声が大きくなりつつある。

    すでに米紙ニューヨーク・ポストなど複数の外信が「新型コロナの危険にも東京五輪にはプランBがない」と報道したほか、
    英紙テレグラフは自国専門家の言葉を借りて五輪中止を考慮しない日本組織委員会側の発言を批判したりもした。

    日刊紙日刊ゲンダイは「危機管理のためにもIOCと話し合う時期に来ているのではないか」とし
    「『東京五輪はこんなことが懸念される』なんて報道をすれば、五輪熱気に水を差すことになる」
    「選手村でひとりでも新型ウイルスの感染者が出たら、それこそ大変なことになる」などと指摘した。

    引き続き「(クルーズ船隔離策のように)最悪の事態にならないことを祈るばかりです」と引用した後、
    「これ以上、この国の恥部は見せたくない」と批判の矢を向けた。

    すべての決定は開催国の日本の選択にかかっている。世界保健機関(WHO)のマイケル・ライアン緊急対応チーム長は
    「五輪を中止しろ、するなというのは我々の役割ではない」と強調した。

    しかし、はっきりしていることは、新型コロナがさらに拡大すれば、日本が期待していた世界人の祭り「東京五輪」は興行からは程遠いものになるという点だ。
    https://japanese.joins.com/JArticle/262688?servcode=600&sectcode=670

    引用元: ・【韓国】 日本列島、コロナ拡散に緊急事態に陥った東京五輪

    【日本を貶める。ただそれだけ。 【韓国】 日本列島、コロナ拡散に緊急事態に陥った東京五輪】の続きを読む

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