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    タグ:アジア

    1: まるっとニュー 2020/11/16(月) 21:29:54.01 ID:CAP_USER
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    ▲シン・ヨンオ行政学博士(地籍学専攻)/小説家/コラムニスト

    私たち韓民族はもちろん、中国や米国でも、いや第2次世界大戦のつらい記憶が深くしみた全世界すべての国民は「731」と言えば一番最初に思い出すのが第2次世界大戦当時の日本731部隊であろう。731部隊は日本が生体実験を通じて人間を武器化し、細菌戦と化学戦を行うための化学武器と細菌培養などのために日王の特別な指示によって1932年、満州ハルビンに建てた言葉で表現できない残忍な施設だ。

    731部隊の総責任者は石井四郎中将と知られている。しかし、実質的に権限を持って全てを指揮した人はその当時、日王ヒロヒトの末の弟である三笠宮崇仁(タカヒト)だ。彼が731部隊の将校(高等官)として服務しながら全権を振るった。

    王を神とし、戦場で王のためになら命を捧げて死ぬとき日王万歳を叫んだ頃に日王の末弟とか、その権力は十分に想像出来る。そのような地位の三笠宮タカヒトが日本を離れてハルビンのその危険な生体実験場に勤めたことを見れば、日王がどれほど心血を注いだ事業なのかが分かる。

    日王が先頭に立って人類を破滅のどん底に追い詰め、日本がアジアを支配するという野心を如実に表わした中で一番重要な施設がまさに731部隊だ。その時「731」部隊研究員にとって最も大きな夢は、すぐに細菌戦で成功を収めることが可能な細菌を開発することだったという。

    人としてとても出来ないことで、そのために天罰を受けることだが、日本はやるべきことと感じ、日本であるから犯すことができる蛮行であったのだろう。彼らが開発したい細菌の性格は伝染率がはやく致死率を極小化しながら、代わりによく対処すれば伝染を予防できるそのような菌だった。ぴったり今のコロナ ウイルスのような細菌だ。
    (中略:開発すべき細菌の特徴説明)

    もちろんその細菌の開発が成功したかどうかは分からない。ペスト、コレラ、炭疽など伝染病を広めたが、新しい伝染病を広めた記録はないからだ。

    731部隊の実験結果に関する記録が埋もれてしまった最も大きな理由は第2次世界大戦で日本が崩壊した当時、731部隊のすべての資料が米国に送られたためだ。そして米国はその資料について一切口を閉ざしている。自分たちが買収した事実さえ否認する。しかし、真実は皆が知っている。

    米国はその資料がロシアに渡ることを防止するためと弁解するが、事実は米国がその資料に対してさらに欲を出したからだ。その資料を手に入れる条件で731部隊で生体実験を行った医者はもちろん、その責任者まで一切処罰しなかったことを見れば確実なようだ。より一層恐るべき事実は、無条件降伏しても、極刑をもってしても適切でない天下第1の戦犯ヒロヒト日王まで戦犯から除外した破廉恥な結論だ。

    戦争して人類を破滅のどん底に追い詰めても、適当な口実や言い訳をし、それがたとえ人類の滅亡をもたらす様なことを犯しても、戦勝国に捧げれば補償を受ける価値があるなら、戦争を起こしても戦犯として処罰されて死なない、という悪い先例を、ひたすら米国の利益のために、人類の歴史に残してしまった。

    ソース:ローカル世界(韓国語)<シン・ヨンオコラム>トランプ マスクと古代帝王習近平、そしてアベ731期-鉱害君主の知恵を懐かしがって(第3回)
    http://www.localsegye.co.kr/news/newsview.php?ncode=1065582998475072

    引用元: ・【731部隊】 日本がアジアを支配するため731部隊を作った天下第1の戦犯ヒロヒト日王、極刑をまぬがれたワケ[11/16] [蚯蚓φ★]

    【事実とフィクションの区別付かねえのか 【731部隊】 日本がアジアを支配するため731部隊を作った天下第1の戦犯ヒロヒト日王、極刑をまぬがれたワケ[11/16] [蚯蚓φ★]】の続きを読む

    1: まるっとニュー 2020/07/12(日) 08:54:08.44 ID:CAP_USER
    【新刊】ブラッド・グロッサーマン著、キム・ソンフン訳『ピーク・ジャパン』(キムヨン社刊)

     1980年代末にバブルがはじけたことで始まった日本の長期不況は、21世紀に入って回復の兆しを見せた。しかし「失われた10年」では終わらず、現在まで続いている。米国の東アジア国際戦略アナリストの著者は、その理由として米国発金融危機、民主党政権、中国との領土対立、東日本巨大地震の「4大ショック」を挙げている。

     世界の富の16%を占めていた巨大な経済、組織化された既得権、日本特有の政治リーダーシップと資本主義メカニズムは、一時は日本の発展の原動力だったが、金融危機へ対応する際には足を引っ張った。折しも発足した民主党政権は経験不足をあらわにし、わずか3年で退陣した。中国との間で起こった領土対立に敗北したことで、もはやアジアの先導国家ではないという事実が明白になり、東日本巨大地震の後、日本国民は政府を信頼しなくなった。著者は、日本の全盛期は過ぎ去り、二度と大きな野望を抱くことはできないという見解を示す。韓国も「失われた30年」の入り口に立ったという警告を耳にする。失敗の轍(てつ)を踏まないため目を通すべき一冊。428ページ、1万9800ウォン(約1760円)。

    ソース
    朝鮮日報 7/12(日) 5:37配信
    https://news.yahoo.co.jp/articles/70e1ce7ee01c023547e2c06060487c18cc527018

    引用元: ・【未来の展望】「日本は二度と大きな野望を抱けない」…消えたアジア先導国家の夢[07/12] [Ikh★]

    【また韓国の自己投影ですかw 【未来の展望】「日本は二度と大きな野望を抱けない」…消えたアジア先導国家の夢[07/12] [Ikh★]】の続きを読む

    1: まるっとニュー 2019/12/08(日) 23:07:58.72 ID:CAP_USER
    |日本軍性奴隷の実態を知らせるため、10年間の資料の集大成
    |韓日ほか、台湾やベトナム、フィリピンなど20か国

    (画像)
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    ▲ 『女たちの戦争と平和資料館(wam)』が7日に公開した日本軍慰安所マップ。

    (関連=女たちの戦争と平和資料館)
    https://wam-peace.org/ianjo/
    ____________________________________________________________

    「慰安所こそが軍による組織的な性奴隷制であり、諸外国における戦時性暴力とは異なる日本軍の犯罪の特徴である」

    日本のある市民団体が、アジア?太平洋全域に広がった日本軍の性奴隷制の実態を知らせるため、当時慰安所があった場所を地図に表記して、詳細証言と記録などを10年にわたって集大成したwebサイトが最近オンライン上で話題になっている。

    8日、数多くのオンラインコミュニティーでは、『日本軍慰安所マップ』が拡散している。この地図は日本の東京都 新宿区に位置する『女たちの戦争と平和資料館(women’s active museum on war and peace?wam)』が作成して7日に公開したもので、この資料館は日本の非営利法人『女たちの戦争と平和人権基金』が運営する事業の一環である。

    webサイトによれば、日本軍性奴隷制度の実態を伝えるための初期の慰安所地図は1990年代の中盤から市民によって作られ、様々なバージョンで発展してきた。wamは去る2005年に設立された後、2008年から女性国際戦犯法廷の慰安所マップの根拠となる資料などをデータ化し始め、2009年にこれを初めて『日本軍慰安所マップ』と名付けた。

    今回公開された地図は、wamがその後の10年間に新たに出てきた被害者と目撃者の証言、軍人の回顧録、公文書と軍関連資料、研究者の調査内容などを収集・反映したバージョンである。この地図には韓国と日本以外にも、台湾やベトナム、フィリピン、タイを始めとして、ロシア、中国、シンガポール、米国領グアムなど、20余りの国の慰安所が設置された地名が表示されている。各地名をクリックすれば、該当の地域で行われた犯罪関連の詳細内容も確認することができる。

    wam側は、「軍直営、軍が民間に経営を委託したもの、軍が民間の性売買施設を軍用に指定したものなど、様々な形式がありましたが、日本軍が管理・監督をしていました」とし、「これらの日本軍慰安所以外にも、占領地や前線で部隊が地元女性を監禁して強かんした “強かん所” と呼ぶべきものもありました。特定の将校の “専用” として引き抜かれた女性もいました。現在研究が進行中ですが、一時的にでも多数の日本軍将兵の便宜がはかられた場所は “日本軍慰安所” として採りました」と明らかにした。

    wamは、今後も持続的に日本慰安所関連の情報提供を受け、webサイトに反映する予定である。このwebサイトに接したネチズンは、「良心ある日本市民団体があって幸いだ、真実はいつか全て明かされるだろう(フィ****)」などの意見を残した。

    ソース:韓国日報(韓国語)
    https://www.hankookilbo.com/News/Read/201912081584062168

    引用元: ・【韓国】日本の市民団体がアジア・太平洋地域の『日本軍慰安所マップ』を公開[12/08]

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    1: まるっとニュー 2019/09/05(木) 15:10:43.09 ID:CAP_USER
    2019年9月5日、韓国・SBSによると、2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会が最近、旭日旗の競技会場への持ち込みを禁止しない方針を発表したことをめぐり、国際オリンピック委員会(IOC)が「政治的目的で利用されてはならない」との立場を示した。

    記事によると、SBSはIOCにメールを送り「東京五輪組織委員会に旭日旗容認方針の撤回を勧告する考えはあるか」「日本と韓国の観客の間に衝突が起きたらどう対処するのか」などについて質疑した。これに対しIOCからは「五輪の競技会場は全て、政治的デモから自由でなければならない。もし(旭日旗が)政治的目的で利用された場合はその都度対処する」との内容の返信があったという。これについて記事は「旭日旗がただの応援グッズではなく、日本の一部勢力により政治的利益のために使用された場合は制裁の対象になるという意味」と説明しつつ「ただIOCは東京五輪組織委員会に対し、旭日旗を基本的に使用不可にするよう勧告するかどうかについては言及しなかった」と指摘している。

    これについて大韓体育会関係者は「IOCは旭日旗の意味と深刻さについてしっかり把握できていないようだ」とし、「近いうちに旭日旗の競技会場への持ち込みを禁止するようIOCに要請する」との考えを明らかにした。

    東京五輪組織委員会は3日、SBSの質疑に対し「旭日旗自体に政治的意味はないため、禁止品目とみなさない」と回答していた。これに対し韓国外交部は「日本の軍国主義の象徴である旭日旗が五輪で使用されないよう努力する」とし、日本に対し「謙虚な態度で歴史を直視せよ」と求めていた。

    これに韓国のネットユーザーからは「IOCは腐ってしまった。旭日旗自体が軍国主義を象徴しているのに。全体主義的軍国主義ほど政治的な意味を持つ概念はないよね?旭日旗自体が極度の政治的意味を持っているんだ」「安重根(伊藤博文を旧満州のハルピン駅構内で暗殺した独立運動家)義士の旗にも政治的意味はないということだよね?」「独島(竹島)入りの統一旗は駄目なのに旭日旗はいいなんておかしいよ」「それならナチスのハーケンクロイツも容認するべき」など反発する声が続々と上がっている。

    また「選手たちにはかわいそうだけど東京五輪をボイコットしよう」と訴える声や、「中国や他のアジアの国はなぜ黙っているの?」と指摘する声も多く見られる。

    一方で「旭日旗がなぜいけないの?政治的意味を持たせずに見ようよ」との声も見られた。

    Record china
    2019年9月5日(木) 13時20分
    https://www.recordchina.co.jp/b742438-s0-c50-d0058.html

    引用元: ・【東京五輪】旭日旗応援問題、IOCが韓国メディアに立場表明=韓国ネットは猛反発「中国や他のアジアの国はなぜ黙っているの?」[09/05]

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    1: まるっとニュー 2019/08/17(土) 13:23:51.35 ID:CAP_USER
    ■ 不買運動気にしない『無礼なDHC』・・・日vs韓の真実ゲームに

    最近、相次ぐ『嫌韓放送』で物議を醸している日本企業のDHCテレビが、光復節だった昨日(15日)も根拠のない暴言放送を続けた。DHCコリアの謝罪は脅迫のせいだと言いながら、真実ではなかったと主張したのだ。このように日本のDHCと韓国支社の立場が食い違い、真実攻防に飛び火している状況である。

    (写真)
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    <DHCテレビ、“韓国の社長、殺害脅迫によって謝罪”>

    去る15日にも、DHCの子会社のYouTubeコンテンツであるDHCテレビが嫌韓発言を続けた。今回はDHCテレビのアキラ代表が直接番組に出演してデタラメな主張を展開した。

    ヤマダ・アキラ(山田晃)代表はこの日の放送を通じ、「“(キム・ムジョンDHCコリア代表に)全員殺してやる” という脅迫電話を何度も受け、(やむを得ず)謝罪文を発表した」とし、「(過激な韓国人のせいで)DHCコリアの職員は警察の保護を受けて帰った」と述べた。

    先立ってDHCテレビは時事番組『虎ノ門ニュース』で韓国の不買運動と関連、「韓国は元々熱しやすく冷めやすい国」、「チョーセン人は漢文を書いていたが漢文を文字化することができず、日本で作った教科書でハングルを配布した」などの嫌韓・歴史歪曲発言をして物議を醸した。

    その後、韓国内でDHC製品の不買運動が拡散して、DHCコリアは去る13日にキム・ムジョン代表名義で公式謝罪文を発表した。

    キム・ムジョン代表はホームページとSNSを通じ、韓国支社とDHCテレビの間に一線を設け、彼らの放送内容に同意しないという点を打ち明けた。該当の放送内容はDHCコリアと無関係であり、本社の子会社が運営するチャンネルで、自分たちはこれに対していかなる共有も受けられない状況との事。

    彼は、「DHCコリアは同意せず、今後もDHCテレビとは異なる反対の立場で、韓国人を蔑む放送の中止を要請する」と明らかにした。

    しかし、DHCテレビはDHCコリアの公式立場の発表以降も嫌韓放送を止めていない。DHCの韓国支社とDHCテレビの立場が食い違っているのである。

    DHCテレビはDHCコリアの公式立場発表の翌日である14日、嫌韓発言が「事実に基ずく正当な評価」と言いながら、「全て自由な言論の範囲内にある」と主張した。また、「韓国がなくて困る国は一つもない」、「韓国は本当にバカ」、「韓国の教育は事実を歪曲して日本が悪い事をしていると言う」と放送した。

    ここにヤマダ・アキラ代表が直接出演して、キム・ムジョン代表の立場文は脅迫のせいであり、真の謝罪ではないと付け加えたのである。

    一方でこれに関連して、ニュースポストはDHCコリアの立場を問うために電話取材を試みたが、連結は取れなかった。

    (写真)
    http://www.newspost.kr/news/photo/201908/72740_74696_2923.jpg

    <徐ギョン徳、「アジアから追放してやる」>

    韓国内消費者を中心にDHC製品の不買運動がより一層拡散している。主な販売窓口だったクパン(Coupang)とオリブヨン(Olive Young)からDHC製品が消え、DHCのモデルである女優のチョン・ユミさんも違約金と不利益を受けながら広告活動を中止した。

    先立ってDHCの不買運動を主導した誠信(ソンシン)女子大学校の徐ギョン徳(ソ・ギョンドク)教授は、「北東アジアの歴史を破壊する日本のDHCを、アジアから追放させなければならない」と批判した。

    徐教授は去る14日に自身のSNSアカウントを通じ、「今回の立場文を見て私が真っ先に浮び上がった考えは、やはり一国の品格はまともな “歴史教育” から始まるということ」と言いながら、「日本でまともな歴史教育を受けられなかったパネラーが出て騒ぎ立てる話ばかりで、している話は大抵が周辺国の裏話と歴史歪曲だけだった」と明らかにした。

    続けて、「韓国に対する歴史歪曲だけではなく、これらは南京大虐殺に対する否定まで、すなわち中国に危害を加えた歴史までも歪曲する集団だ」と言いながら、「このような事実を中国ネチズンにも広く知らせる予定です。そしてお互いが協力して、北東アジアの歴史を破壊する日本のDHCをアジアから追放させるように努力する計画だ」と付け加えた。

    徐教授はまた、DHCテレビのヤマダ・アキラ代表に対し、「北東アジアの歴史に関する正しい本を今すぐ送って差し上げます。どうか少し勉強をして出演者の交渉をしてください!」というメッセージを伝えた。

    ソース:ニュースポスト(韓国語)
    http://www.newspost.kr/news/articleView.html?idxno=72740

    ★1
    https://lavender.5ch.net/test/read.cgi/news4plus/1565996844/

    引用元: ・【韓国】徐ギョン徳教授、「DHCをアジアから追放してやる」★2[08/17]

    【こういう事を言うと出世するのが韓国社会です【韓国】徐ギョン徳教授、「DHCをアジアから追放してやる」★2[08/17] 】の続きを読む

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